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本ブログを書いた理由

平凡なサラリーマンはいつまで経ってもお金の支払いに追われ、会社に縛られ生活をしなければならない。
この状況から脱却するために必要な費用を算出したので参考にしてほしい。

本多静六さんの「本多式４分の１貯金法」ではないが、毎年の投資額を定めることで算出した。

自分の拠出する必要がある金額を自分なりに計算をしてみてほしい。

また、これを見て頑張ろうと思ってくれた人がいたら私も嬉しい。

経済的自立の定義

本ブログでは労働所得を抜きにして必要最低限度の生活を送るための所得を得られる様になる状況と仮定する。

私の初任給である月23万円、年間276万円とした。（ボーナスは無い物と仮定する）
※実際には税金でここから２割減る

株式等の売買でのキャピタルゲインではなく、インカムゲインでの所得のみとして算出した。
※実際には物価上昇もあり、上記の所得で生活ができるとは限らない

年間利回りを5%とした場合のゴールは有価証券で資産総額5,520万円が必要となる。

必要年間インカムゲイン	推定配当利回り	インカムゲインのために必要な資産
2,760,000	5%	55,200,000

初期投資額に利回りを乗じ、利益の80%を次年度の原資として再投資できるとしている。
毎年の増資については期末に増資するとし、次年度から利回りとして計算できる物とした。

以下が計算式となる。

初期投資可能額	利回り	期末追加投資額	年間追加投資増加率
4,000,000	5%	800,000	2%

年	期首資産額	5%の利回りで投資した場合の税引き後期末資産総額	期末に追加できる投資金額	期末に増資した場合の資産総額
1	4,000,000	4,000,000+4,000,000×5%×80%=4,160,000	800,000	4,160,000+800,000=4,960,000
2	4,960,000	4,960,000+4,960,000×5%×80%=5,158,400	800,000+800,000×2%=816,000	5,158,400+816,000=5,974,400

以下条件にて計算すると26年の歳月がかかることがわかった。

初期投資可能額	利回り	期末追加投資額	年間追加投資増加率
4,000,000	5%	800,000	2%

年	期首資産額	5%の利回りで投資した場合の税引き後期末資産総額	期末に追加できる投資金額	期末に増資した場合の資産総額
1	4,000,000	4,160,000	800,000	4,960,000
2	4,960,000	5,158,400	816,000	5,974,400
3	5,974,400	6,213,376	832,320	7,045,696
4	7,045,696	7,327,524	848,966	8,176,490
5	8,176,490	8,503,550	865,946	9,369,496
6	9,369,496	9,744,275	883,265	10,627,540
7	10,627,540	11,052,642	900,930	11,953,572
8	11,953,572	12,431,714	918,949	13,350,663
9	13,350,663	13,884,689	937,328	14,822,017
10	14,822,017	15,414,898	956,074	16,370,972
11	16,370,972	17,025,811	975,196	18,001,006
12	18,001,006	18,721,046	994,699	19,715,746
13	19,715,746	20,504,376	1,014,593	21,518,969
14	21,518,969	22,379,728	1,034,885	23,414,613
15	23,414,613	24,351,198	1,055,583	25,406,781
16	25,406,781	26,423,052	1,076,695	27,499,747
17	27,499,747	28,599,736	1,098,229	29,697,965
18	29,697,965	30,885,884	1,120,193	32,006,077
19	32,006,077	33,286,320	1,142,597	34,428,917
20	34,428,917	35,806,074	1,165,449	36,971,522
21	36,971,522	38,450,383	1,188,758	39,639,141
22	39,639,141	41,224,707	1,212,533	42,437,240
23	42,437,240	44,134,730	1,236,784	45,371,513
24	45,371,513	47,186,374	1,261,519	48,447,893
25	48,447,893	50,385,809	1,286,750	51,672,559
26	51,672,559	53,739,461	1,312,485	55,051,946

「26カ年計画」と同様の年間積み立て投資額を準備できる物として、15年で経済的自立を達成するには年間の利回りを16%とする必要があることがわかった。

現在（2020年4月）の配当利回りで16%を超えているものはほぼほぼなく（特別配当を除く）、日本株のインカムゲインのみでは達成は不可能と言えよう。
キャピタルゲインを取得して行かない限り15年での達成は不可能となる。

初期投資可能額	利回り	期末追加投資額	年間追加投資増加率
4,000,000	16%	800,000	2%

年	期首資産額	16%の利回りで投資した場合の税引き後期末資産総額	期末に追加できる投資金額	期末に増資した場合の資産総額
1	4,000,000	4,512,000	800,000	5,312,000
2	5,312,000	5,991,936	816,000	6,807,936
3	6,807,936	7,679,352	832,320	8,511,672
4	8,511,672	9,601,166	848,966	10,450,132
5	10,450,132	11,787,749	865,946	12,653,695
6	12,653,695	14,273,368	883,265	15,156,632
7	15,156,632	17,096,681	900,930	17,997,611
8	17,997,611	20,301,306	918,949	21,220,254
9	21,220,254	23,936,447	937,328	24,873,774
10	24,873,774	28,057,617	956,074	29,013,691
11	29,013,691	32,727,444	975,196	33,702,639
12	33,702,639	38,016,577	994,699	39,011,277
13	39,011,277	44,004,720	1,014,593	45,019,313
14	45,019,313	50,781,786	1,034,885	51,816,671
15	51,816,671	58,449,205	1,055,583	59,504,788

年間利回りを5%とした場合に15年で達成するには、240万円の毎年の積み立てが必要というのがわかった。

年間240万円の拠出はかなり難しい物と考えられる
（もちろん安全資産として銀行での預貯金も行う必要があるため）

初期投資可能額	利回り	期末追加投資額	年間追加投資増加率
4,000,000	5%	2,400,000	0%

年	期首資産額	5%の利回りで投資した場合の税引き後期末資産総額	期末に追加できる投資金額	期末に増資した場合の資産総額
1	4,000,000	4,160,000	2,400,000	6,560,000
2	6,560,000	6,822,400	2,400,000	9,222,400
3	9,222,400	9,591,296	2,400,000	11,991,296
4	11,991,296	12,470,948	2,400,000	14,870,948
5	14,870,948	15,465,786	2,400,000	17,865,786
6	17,865,786	18,580,417	2,400,000	20,980,417
7	20,980,417	21,819,634	2,400,000	24,219,634
8	24,219,634	25,188,419	2,400,000	27,588,419
9	27,588,419	28,691,956	2,400,000	31,091,956
10	31,091,956	32,335,634	2,400,000	34,735,634
11	34,735,634	36,125,060	2,400,000	38,525,060
12	38,525,060	40,066,062	2,400,000	42,466,062
13	42,466,062	44,164,704	2,400,000	46,564,704
14	46,564,704	48,427,293	2,400,000	50,827,293
15	50,827,293	52,860,384	2,400,000	55,260,384

15カ年計画ではかなりの年間投資額が必要になることがわかった。

そのため期間を5年延長し再度計算した。
20カ年とすることで毎年の拠出を160万円まで下げることができることがわかった。

まだかなりの価格ではあるが、生活レベルを下げ貧乏生活を送ることでゴールが見えてくる。

初期投資可能額	利回り	期末追加投資額	年間追加投資増加率
4,000,000	5%	1,600,000	0%

年	期首資産額	5%の利回りで投資した場合の税引き後期末資産総額	期末に追加できる投資金額	期末に増資した場合の資産総額
1	4,000,000	4,160,000	1,600,000	5,760,000
2	5,760,000	5,990,400	1,600,000	7,590,400
3	7,590,400	7,894,016	1,600,000	9,494,016
4	9,494,016	9,873,777	1,600,000	11,473,777
5	11,473,777	11,932,728	1,600,000	13,532,728
6	13,532,728	14,074,037	1,600,000	15,674,037
7	15,674,037	16,300,998	1,600,000	17,900,998
8	17,900,998	18,617,038	1,600,000	20,217,038
9	20,217,038	21,025,720	1,600,000	22,625,720
10	22,625,720	23,530,749	1,600,000	25,130,749
11	25,130,749	26,135,978	1,600,000	27,735,978
12	27,735,978	28,845,418	1,600,000	30,445,418
13	30,445,418	31,663,234	1,600,000	33,263,234
14	33,263,234	34,593,764	1,600,000	36,193,764
15	36,193,764	37,641,514	1,600,000	39,241,514
16	39,241,514	40,811,175	1,600,000	42,411,175
17	42,411,175	44,107,622	1,600,000	45,707,622
18	45,707,622	47,535,927	1,600,000	49,135,927
19	49,135,927	51,101,364	1,600,000	52,701,364
20	52,701,364	54,809,418	1,600,000	56,409,418